「英会話産業」という不思議な存在

５月４日のジャパンタイムズZEIT GIST欄にリチャード・スマートがEikaiwa on the ropes after fall of Geos（ジオスの倒産で「英会話」がピンチ）を載せている。

ＮＯＶＡ倒産に続く大手英会話学校の破綻について構造的な問題を指摘している。

一般的な所得水準の低下、それによる趣味として英会話を学んでいる人たちの減少、英会話学校教師たちの不安、ＮＯＶＡ破綻による英会話産業全般のイメージ低下などを指摘している。

「街の声」としてこの問題に関する日本人及び外国人の意見を紹介している。「街の声」は、外国語を学ぶことの意義を強調している。確かにそのとおりであるが、それが何故英会話産業と結びつくのか。

ＴＯＥＦＬという、英語を母国語としない人々を対象にした英語能力検定試験がある。アジア諸国で常に上位を占めるのは、英会話産業などないシンガポール、マレーシア、フィリピン、インドなどである。

日本は北朝鮮などと並んで最下位である。日本は英語など出来なくても文明国でありつづける点でアジアの中でも稀有な国なのだ。

高等教育も学術用語も日本語で全て可能である。だいたい、English conversation industry（英会話産業）という言葉自体、本国の英米人が聞いたら噴飯物だろう・・・

（文責・五十嵐岳男）